2022.1.30
新型コロナウィルス感染拡大の長期化により
移動や接触を伴わないリモート業務のニーズが高まっており
製造業に於いても、工場にカメラを設置する企業が増えています。
例えば、名古屋の本社事務所のPCモニターで、関東工場、関西工場の稼動状況を見る。
ヒアリハットの頻度が高い死角、危険な箇所にカメラを設置し従業員の安全を見守る。
異物の混入、雑な荷扱い、汚れ、破損などクレームに直結する作業工程にカメラを設置し品質を管理する。
製造に伴うロスの原因がどこにあるのかカメラの映像を元に全社会議で共有し改善に取組む。
カメラの映像を外国人技能実習生への技能研修に活用する。
など、カメラは製造業それぞれの多様な課題の解決に活用されています。
中でも安全衛生管理を目的にカメラを導入する企業が増えています。
厚生労働省の発表では、2021年度の労働災害死傷者数は全国で約12万人。
その内、製造業では2万4千人の方が被災しております。
工場の中は、高速回転の機械への挟まれ、巻き込まれリスク、機械音で人の声が聞こえず危険認知の遅れ、
積み上がった製品の落下、衝突のリスク、作業員とフォークリフトとの接触事故など多くの危険が潜んでいます。
カメラの映像をモニターで見るだけではなく、工場内の異変をカメラが検知し管理者のスマートフォンへ通知したり警告灯を作動させ、いち早く周囲に知らせるなど大事故を未然に防ぐのに役立ちます。
工場の安全衛生管理にカメラやセンサーの活用をお考えの経営者の方、生産管理の責任者の方、
どのようなシステムを導入したらいいのかお悩みの工場長様、総務責任者の方、
製造工場のカメラシステム設計、施工、保守、通信 全て一貫対応で実績豊富な当社へお気軽にご相談ください。